『2025年7月5日、日本を巨大な津波が襲う』―今、SNSやメディアで大きな関心を集めている、ある“予言”をご存じでしょうか？
きっかけは、漫画家たつき諒氏の作品『私が見た未来』。この漫画が、かつて東日本大震災を「2011年3月」と記し“的中させた”として、再び注目を浴びています。
単なるオカルト話と片付けられないのは、すでに実社会への影響が出始めているからです。香港など海外からは、この予言を不安視して日本旅行をキャンセルする動きが出ており、野村総合研究所はインバウンド消費への経済損失が約5,600億円に上る可能性があると試算しています。
この予言は本当に当たるのでしょうか？私たちはこの話題にどう向き合うべきなのでしょうか。
この記事では、予言の真相から、科学的な災害リスク、そして私たちが今すぐ取るべき具体的な備えまでをまとめました。
さらに、「もしもの時」に備えるための資産防衛の視点から、災害後に動意づく『地震・復興関連銘柄』についても詳しく解説します！
なぜ話題？「2011年」を的中させたとされる予言の書
話題の中心にある漫画『私が見た未来』は、作者のたつき諒氏が自身が見た夢を記録した作品で、初版は1999年に出版されました。
その表紙に「大災害は2011年3月」という一文があったことから、2011年3月11日に東日本大震災が発生すると、一部で『予言の書』として神格化されるようになります。
そして2021年に出版された『完全版』で、新たな予言が追加されました。それが、「2025年7月に、フィリピン海プレートで大規模な海底噴火が起き、東日本大震災の3倍もの高さの津波が日本を襲う」というものです。（※作者自身は「2025年7月」とのみ記しており、「5日」という日付は後から広まった説）
九州南部沖で小規模な地震が頻発していることも相まって、この予言は人々の不安を煽り、発行部数は100万部を超えるベストセラーとなっています。
【科学vs予言】それでも私たちが不安になるワケ
もちろん、現代の科学では地震の正確な日時や場所を予知することはできません。気象庁もSNSで「（こうした予言は）信頼すべきではない」と明確に注意喚起しています。
ではなぜ、私たちは非科学的な予言にこれほどまでに惹きつけられてしまうのでしょうか。
その一つが、心理学でいう『生存者バイアス』です。これは、外れた無数の予言は忘れ去られ、偶然当たった事例（今回でいえば2011年の記述や、『AKIRA』が2020年の東京五輪開催、しかも中止までを予言した件など）だけが強く記憶に残る現象です。
しかし、この予言騒動を複雑にしているのは、国自身が巨大地震への警告している現実もあることです。
昨年、政府は『南海トラフ地震臨時情報』を発表し、巨大地震発生の可能性が平常時より高まっていると国民に注意を促しました。最大30万人の死者が想定されるこの地震は、私たちの生涯のうちに高い確率で起きると予測されています。
予言は非科学的でも、巨大災害のリスクは科学的に見てもすぐそこにある―これが不安を掻き立てる要因にもなっているでしょう。
震災への備えを必ずしておこう！
予言が外れたとしても、準備したことが無駄になるわけではありません。むしろ、本当の脅威は私たちの“油断”ですからね。過去の災害を忘れ、備えを怠ってしまうことこそが最大のリスクと言えます。
この機会に、最低限以下の3つだけでも確認しておきましょう👇
→宅や職場、学校に、津波や浸水、土砂災害のリスクがどれくらいあるか把握する。（国土交通省ハザードマップポータルサイトなど）
・防災グッズを点検する
→飲料水や食料の備蓄は十分か？懐中電灯の電池は？携帯トイレや衛生用品の使用期限は切れていないか？
・家族との安否確認方法を決める
→災害時にどこへ避難するか、連絡手段をどうするか（災害用伝言ダイヤル171など）を話し合っておく。
「7月5日」に何かが起きる可能性は極めて低いでしょう。しかし、「いつか」必ず来るその日に備えることこそが需要です。
東日本大震災被災者が語る『1番必要なもの』
ちなみに、東日本大震災時に宮城県仙台市の中心部で暮らしていた私の経験から言えば、あると便利なのは簡易トイレ、お風呂用の電熱棒ですね。
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正直、飲料水・食料品は各自治体が相当備蓄していますし、災害が起きれば自衛隊・政府などが運んでくれるため、まず困ることはありません。
一方で、マンションなどの集合住宅だと水道管のダメージや、電気が使えなくなったりポンプの故障などで、『水が使えずトイレが流せない』ということが多いですからね。
なので、簡易トイレを用意しておくと、トイレで苦労せずに済みますので、最低でも家族で1-2週間分を用意しておくと良いでしょう。
また、今は夏場なので水を浴びれば良いですが、冬になるとガスが来なくてお湯が沸かせなかったりするので、電気でお風呂を沸かせる電熱棒（湯沸かしヒーター）があると便利です。
【投資家向け】地震・復興関連銘柄
ここからは視点を変え、「資産」という側面から災害に備える方法を考えます。
災害は経済に甚大な被害をもたらしますが、その後の「復興」には莫大な公的資金が投じられ、新たな需要が生まれます。株式市場では、こうした需要の恩恵を受ける企業群が『地震・復興関連銘柄』として注目されます。
過去のパターンから、物色されやすいテーマと代表的な銘柄を見ていきましょう。
注目カテゴリー別・厳選銘柄リスト
1.復興の中核を担う“大手スーパーゼネコン”
地震直後、「まずはゼネコン」という連想から資金流入が最も早いセクターです。
・大成建設（1801）：東北・熊本・能登など、数々の被災地でインフラ復旧を担った実績。
・大林組（1802）：津波対策技術や、老朽化した橋梁の補強案件に強み。
・清水建設（1803）：免震・制振技術を組み込んだ建築物の再建提案が豊富。
・鹿島（1812）：津波や地盤の液状化対策など、特殊な土木技術に定評。
2.専門技術で復旧を支える“専門工事”系
より具体的で、息の長い需要が見込まれるセクターです。
・ライト工業（1926）：斜面・崖崩れ対策や、薬液注入による地盤補強技術が主力。
・不動テトラ（1813）：消波ブロックや地盤改良で高いシェア。能登半島地震後にも株価が急伸。
・五洋建設（1893）：港湾や防波堤といった海洋土木工事のスペシャリスト。
・熊谷組（1861）：トンネル工事や建物の耐震補修で豊富な実績を持つ。
3.揺れから命と財産を守る“免震・制振”メーカー
復旧工事の本格化や、「国土強靱化」計画の進捗と共に注目度が高まります。
・オイレス工業（6282）：ビルや橋の揺れを吸収する免震装置（積層ゴムなど）で国内首位。
・住友理工（5191）：橋梁向けの高性能なゴム支承や、住宅用制振ダンパーを手掛ける。
・日本制振システム（6497）：木造戸建て住宅向けの制振ダンパーで高い実績。
その他、注目テーマ銘柄
・ショーボンドHD（1414）：橋やトンネルなど社会インフラの補修・補強に特化。
・NJS（2325）：上下水道の調査・設計コンサル。復旧の初期段階から需要が発生。
・日立建機（6305）：復興工事に不可欠な油圧ショベルなど建機の需要増が期待される。
・ニシオHD（9699）：レンタル建機や仮設ハウスなど、幅広い商材で復旧を支援。
いかがでしたでしょうか。こうした個別企業の株を購入するには、まず証券会社の口座が必要です。
「災害が起きてから口座を作ろう」と考えても、その時には申し込みが殺到して手続きに時間がかかったり、相場が大きく動いてしまったりする可能性があります。チャンスを逃さず、冷静に判断するためにも、平時のうちに準備を済ませておくのが賢明です。
最近はスマホ一つで、本人確認から申し込みまで最短5分で完了し、手数料も格安なネット証券が主流です。まずは口座を開設し、少額から試してみることで、いざという時のための“資産の避難訓練”をしておきましょう。
🚨投資する上での注意点・危険銘柄
⚠️保険会社は『売り』先行
→東京海上HDなどの損害保険会社は、保険金支払いへの懸念から、災害直後は売られやすい傾向があります。
⚠️テーマの持続性
→復興需要が当初の期待よりも小さいと判断されると、株価は失速します。「思惑」で上がった銘柄は特に注意が必要です。
【まとめ】予言の真偽より重要な『資産の備え』
2025年7月5日、予言が当たるかどうかは誰にもわかりません。しかし、この記事を通して私たちが本当に心に留めるべきは、「備えに“早すぎる”ということはない」という事実です。
水や食料を備蓄するように、あなたの大切な資産にも『備え』は必要不可欠です。災害後の復興を支える企業に投資することは、単に利益を狙うだけでなく、社会の再建を応援する社会貢献にも繋がります。それは、未来の日本に向けた、意義ある投資と言えるでしょう。
「でも、何から始めれば…」
その第一歩が、証券口座の開設です。口座開設は無料。作っておくだけで、コストは一切かかりません。しかし、いざという時に『投資する』という選択肢が手元にあるだけで、あなたの資産戦略は大きく変わります。
防災グッズを玄関に置くように、まずはスマホの中に『証券口座』という未来への備えを用意しませんか？
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各社それぞれ特徴があります。ご自身のスタイルに合った証券会社を選んで、今日から未来への一歩を踏み出しましょう。
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・銀行口座情報（投資資金の入出金用）
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口座開設が完了したら、いよいよ投資資金を入金し、投資をスタートです。最初の投資額は、無理のない範囲でOK！まずは月々1,000円からでも、NISAの積立投資を始めてみましょう。大切なのは一歩を踏み出すことですよ⭕️
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※本記事は特定の銘柄の購入を推奨するものではありません。株式投資には元本割れのリスクが伴います。投資判断はご自身の責任と判断でお願いいたします。
→ニュース速報で「地震」「震度」と流れると、建設株・免震株に「連想買い」が殺到。値動きは大きいですが、短期的な動きで終わることも多いため注意が必要です。
◆被害状況の判明後（数週間）
→被災地に拠点を持つ中堅ゼネコンや、地盤改良、瓦礫処理といった、より具体的な需要が見込まれる企業へ物色が広がります。
◆政府の対策発表後（数か月～）
→政府が補正予算や「国土強靱化」計画を発表すると、テーマは長期化します。免震ゴム、橋梁補修、上下水道の更新といった社会インフラ維持に関連する銘柄が息の長い物色対象になりやすい傾向があります。