✅AIの普及が呼び起こす新たなバブル
やはりDeepSeekショックは単なる押し目でしたね。AI・半導体関連はほぼほぼV字回復！

このブログはもちろん、note（➡︎ゆきママ）やX（➡︎@pawhara_arai）でも、繰り返し繰り返し、「AI開発が進むほど半導体の重要性は増す」としていましたから、このショック相場でしっかり拾えた方も多く、すでに利益を得ている人もたくさんいそうですね。

私も現物は組み換えのみでしたが、少額（10万円）の資金で短期トレードを実践し、実際に利益を得ることができました。大きく値下がりした局面をうまく活用すれば、少額資金でも増やしていけるので、初心者の方もこういう値動きを活用して欲しいですね↓

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— ゆきママ (@pawhara_arai) February 15, 2025

年初に「米国株は高すぎる！」「バブルは崩壊する！」などと、多くのアナリストが言っていましたが、蓋を開けてみればナスダック100は終値ベースで史上最高値を更新、S&P500も場中の高値を更新（いずれも2月14日）しました。

この背景には、AIによる新たな産業革命、生産性の向上により各企業の収益が急激に改善され、バブル相場になっていることがあると考えています。

実際に、ロシア・ウクライナ戦争でAI技術の飛躍的進化によって戦場が変貌し、同時に関連企業やスタートアップ、ITセクターへの投資熱が急拡大していると指摘されています。

これは第二次世界大戦前に航空機がもたらした軍事革命が従来の戦争様相を塗り替え、戦後には民間航空の発達や大量生産技術の導入など、産業界全体に波及する大規模な変革が起こったことと、よく似ているように思われます。

てなわけで、今日は戦争に焦点を当てながら、軍事技術の発展と、それが引き起こす産業・株式市場への影響、今後の展望について解説していきます。後半は銘柄も紹介するので、良いなと思ったら、記事の拡散リポスト、口座開設もよろしくお願いします↓

ロシア・ウクライナ戦争から見るドローン革命

いよいよロシアとウクライナの終結交渉が始まりそうですが、今回の戦争ではドローン（無人機）が本格的に投入された点が大きな特徴です。

特に戦争の後半からはAI技術の進化が著しく、それが戦場を一変させたとも言われています。さらに関連企業やスタートアップなどITセクターへの投資熱も高まり、新しい産業革命の幕開けではないかと考えています。

これは、第二次世界大戦前に航空機の進化がもたらした軍事革命と、その後の民間航空機や大量生産技術の普及に似た流れだと考えています。

戦争は悲惨な結果を生み出す一方で、戦争で培われ洗練された技術が、やがて民間へ広く転用される――その結果、経済全体や株式市場へ大きなインパクトがもたらされることは歴史的に見てもよくあると言えるでしょう。

航空機の登場が“戦争”を変えた

第二次世界大戦前夜、各国は航空機を主戦力として大規模に開発・配備し、爆撃機や戦闘機が電撃戦（ブリッツクリーク）を支えるカギとなりました。これにより制空権が戦争の勝敗を左右する決定的要素となり、戦後は民間航空やレーダー技術などが急成長しました。

ドローンが塹壕と空を一変させた

同様に、ロシア・ウクライナ戦争での大量のドローン活用は、第二次大戦当時の航空革命に匹敵する『ドローン（無人機）革命』と言えるでしょう。

偵察・攻撃・自爆と多様なドローンが前線や敵後方まで浸透し、追加の砲撃やミサイル攻撃を誘導する役割も果たしています。しかも安価で大量に生産できるため“制空権”ならぬ“制ドローン圏”を取れるかどうかが、戦場の主導権を握るポイントになったとされています。

AIと自律制御の発展：新たな革命への道

第二次世界大戦時に開発されたレーダーや無線航法システムは、戦後には航空管制や気象観測、海運などで幅広く活用されました。これが国際線の拡大や旅客数の増加を促し、航空産業そのものが大きく成長していったわけです。

一方、ウクライナ戦争では、電波妨害（ジャミング）対策や複数ドローンを同時制御する“AIスウォーム技術」”急速に開発・改良されています。自動航行や自動標的認識といった高度なAIアルゴリズムは軍事用途だけでなく、物流・農業・災害救助などの民間利用への応用が進みそうです。

かつてレーダー技術が一般化したように、今後は『ドローン×AI』技術が、社会インフラ全体に波及する可能性が高いでしょう。

戦争技術がもたらす産業革命と株式バブル

戦争で磨かれた軍事技術が、民間転用を経て経済成長を加速し、関連セクターにマネーが殺到する――こうした流れは歴史上何度も繰り返されています。

第二次世界大戦後には『民間航空バブル』が起こり、軍用機の技術と余剰在庫を活用してボーイング、ロッキード、ダグラスなどが大型旅客機を次々投入し、航空産業は戦後経済の代表セクターとなりました。

同様に、ロシア・ウクライナ戦争で注目を浴びたドローンやAI技術にも、今後投資マネーが集まり『テクノロジーバブル』と呼ばれるような相場が形成されつつあります。

クラウドストライク（CRWD）など、電子戦対策やセキュリティ技術を扱う企業の株価も上昇傾向で、ドローン関連のスタートアップも急拡大中です。

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AIによる自律化・完全自動化が今後の焦点に

今後、特に重要なのがAIによる完全自律化です。数千機単位のドローンを連携・制御するソフトウェアは、軍事だけでなく民間の物流・監視・災害対応などにも応用できると期待されています。

実際、ウクライナでは長距離攻撃用ドローンの一部にAIが搭載され、目標攻撃ドローンと防空網を撹乱するドローンが連携して行動する“半自律型スウォーム戦術”が戦果を上げました。ここで得られたデータは、各国が進めるAI兵器開発競争にも大きな影響を与えるでしょう。

ロシア・ウクライナ戦争では、最終的には物量の戦いとなり、互いにドローンの生産体制が拡充されたことで戦局が膠着化してしまいました。これは、あくまでも両軍の大半のドローンは依然として人間が操縦しており、実際に効果的に使えるドローンの数が限界に達してしまったためです。

しかし、自律化・制御技術が発展し、AIを搭載した自律型ドローンが作戦の立案から実際の攻撃まで完全自動に行うようになれば、戦局は大きく変わったことが安易に予測できます。

というわけで、今後は戦局を決定づけるドローンにAIを搭載し、完全自動化する制御技術の開発が急がれることでしょう。

AGI（汎用人工知能）とASI（人工超知能）といった超未来的発展テーマ以外でも、今回の戦争で具体化された軍事目標における半導体・GPU需要というのは今後も一段と伸びていく可能性が高いように思います。

ドローンとAI産業の今後の見通し

DeepSeekショックのような乱高下はあるものの、AI開発への投資意欲は依然として高く、Googleや中国テック大手による巨額投資、米国政府が推進する数千億ドル規模のAIインフラ計画など、長期的には市場拡大の流れは変わらないでしょう。

また、ウクライナ紛争を通じ、ドローンが戦況に大きく影響する姿が可視化されたことで、西側諸国はこぞって無人機戦力の拡充に乗り出しています。米国のエアロヴァイロンメント社など小型軍用ドローンを得意とする企業の受注は増加し、2024年は特に株価が上昇しました。
一方で、防衛大手企業は従来の有人機やミサイル事業の影響も大きいため、ドローン分野の伸びがすぐに株価へ反映されにくい面もあります。

民間ドローン市場は規制と競争環境がポイントとなりそうです。米国では目視外飛行（BVLOS）が制限されているため、本格的な商用利用が進みにくい状況ですが、これが緩和されれば物流大手やIT企業が積極参入し、提携や買収の動きが加速するでしょう。

市場予測としては、軍事用ドローンは今後5年間で年率15％前後、商業用ドローン市場も同程度の成長が見込まれています。AI市場に至っては年率25～30%程度の成長が予想されており、いずれも高い拡大余地があると言えるでしょう。

注目のAI・ドローン銘柄

AI銘柄の代表例

・エヌビディア(NVDA)
→GPU（グラフィックス処理装置）でトップシェアを誇り、AI開発には欠かせない存在。

・マイクロソフト(MSFT)、アルファベット(GOOGL)、アマゾン(AMZN)、メタ(META)
→いずれもクラウドやAIサービスを多角的に展開するメガテック。多額の投資が継続見込み。

・IBM(IBM)
→AIとクラウド戦略が好調で、買収したRed Hat事業とのシナジーが業績をけん引。

・パランティア(PLTR)
→政府機関や大企業向けデータ分析基盤を提供。軍事・諜報分野とのつながりも強く、生成AIサービスへの展開が注目。

・テスラ(TSLA)
→EVのデータを活用した自動運転AI開発や人型ロボット「Optimus」など、AI分野への積極投資で先行。

ドローン関連銘柄の代表例

・エアロヴァイロンメント(AVAV)
→軍用小型ドローンを得意とする米企業。米国防総省との関係が深く、小型無人機市場のキープレイヤー。

・Kratos Defense & Security Solutions(KTOS)
→ジェットエンジン搭載の高性能ドローンを開発。有人戦闘機と連携構想が注目され、将来的な売上拡大が期待される。

軍事ドローン市場は、今のところは民間と比べて市場規模が小さいため、過剰な投資は禁物ですが、興味があればポートフォリオの5％ぐらい振り分けて、大化けを期待しても良いかもしれません。

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