【それでも買い】エヌビディアが再び暴落した3つの理由!マイクロソフトがAIデータセンターから撤退?

2025年3月26日、マイクロソフトがAI用途向けのデータセンター投資の一部を縮小・撤退するとの報道がありました。
具体的には、米国および欧州における合計2ギガワット相当の新規データセンター案件を中止または延期しており、現在の需要予測に対して供給が過剰になっているためだと指摘されています。
背景には、生成AIの急激な盛り上がりを受けて各社が設備を拡張したものの、需要の伸びが追いついていないという現状があります。いわゆる『一時的なオーバーキャパシティ(過剰設備)』が生じているとされます。
3つの株安要因とは?エヌビディアの株価が下がった理由に!
エヌビディアはこのニュースに敏感に反応し、株価を下げています。さらに中国がデータセンター建設に対するエネルギー効率規制を実施し、H20チップが事実上除外されるとのことで、中国もエヌビディアの締め出しに動いています。
トランプ氏は就任(1月20日)時にAI拡散規則の見直しを決定、5月まで意見募集期間が続いており、遅くとも7月には改定ルールが策定されるとのことですが、さらに厳しい規制がいきなり発表されるリスクなども踏まえると、買えないといった感じになりつつあります。
(1)マイクロソフトのデータセンター計画撤退
(2)中国の半導体規制報道
(3)トランプ大統領半導体規制の不透明感
結論としては、この3つの不安要素が重なって投資家心理やマーケットは疑心暗鬼の状態ですから、エヌビディアを中心としたメガテックの株価はそれほど上がらないでしょう。
そして、米国株を牽引してきたAI・半導体銘柄が上がらないということは、米国株全体、S&P500も上がらないということです。もっとも、それはそれで仕込み場でしかないと思いますが。
てなわけで、今日はマイクロソフトがデータセンターの縮小・撤退を表明した背景や今後の投資戦略について、分かりやすく解説していくので、最後までお読みいただければと思います。
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OpenAIへの追加リソース提供見送りが引き金に
今回のマイクロソフトによるデータセンター投資の見直しの大きな要因の一つに、OpenAIからのさらなる大規模AIモデルの学習・訓練リソース要求を断ったことが挙げられます。この結果、当初見込んでいたほどのデータセンター容量が不要となり、一部のリース契約を解消する動き(解約対象は少なくとも2社のデータセンター事業者との契約で、合計数百メガワット規模)が2月時点から報じられていました。
マイクロソフトは公式声明で、「地域ごとにインフラ拡張計画のペース配分を調整する戦略的判断」とした一方で、「全ての地域で力強い成長を続ける」との方針は変わらないと強調しています。
また、2025会計年度に800億ドル(約10兆円)をAIインフラ投資に充てる計画も予定どおり進行中とのことなので、現実には極端に懸念する必要はないものと思われます。
まぁOpenAIはさらなる計算資源、あればあるだけ良いという方向ですが、企業としてはそうそう要求にばかり答えてもいられないということもあるのでしょう。
この辺は各企業がクラウドよりもオンプレミス(企業が自社の施設サーバー内でAIなどを運用する)を模索しているといった影響も指摘されています。
要するに、OpenAIのようにAGI(汎用人工知能)やASI(人工超知能)を模索するならともかくとして、一般企業レベルではタスクの処理などを自社内でカスタマイズする方向、既存システムとの融合を重視しているとの見方がマイクロソフト内であるとされています。
この需要動向、評価については各社で違っているためなかなか難しいですが、とりあえずマイクロソフトは一旦様子を見ようという方向に傾きつつあるのは事実のようです。
投資家からの圧力と“回収の遅れ”への懸念
2023年以降の生成AIブームで各社はこぞって巨額投資を行いましたが、現状では商用サービスから得られる収益が投資額に追いついていないとの指摘があります。投資家は回収期間や効率性を強く意識し始めており、その懐疑的な見方がテック大手の株価にも影響を与えています。
さらに2025年1月に報じられた新興AI企業DeepSeekの台頭も大きな話題となりました。低コストかつ高度な技術デモを行ったことで「大手は過剰投資ではないか」という声が上がり、マイクロソフトやメタの幹部が『巨額AI投資は競争上不可欠』と弁明する事態に発展しています。
他社の動向:攻めるグーグル・アマゾン・メタ vs. 調整するマイクロソフト
今回のマイクロソフトの一部撤退をよそに、他のビッグテック企業は依然として積極投資の姿勢を崩していません。むしろ、マイクロソフトが撤退した分の容量をグーグルやメタが引き受けているとの指摘があります。◆グーグル(Alphabet)
・2025年に750億ドルを投資予定(ウォール街の予想を約3割上回る)
・専用半導体TPUを活用し、クラウドAIサービスを強化
・「将来のアプリケーションに備えたインフラ構築は不可欠」と経営陣が強調
◆メタ(Meta)
・2025年の設備投資額は600~650億ドルで前年から大幅増
・ザッカーバーグCEOは「AIが今後の収益成長の中核になる」と言及
・広告ターゲティングの高度化や新サービス創出に注力
◆アマゾン(Amazon)
・4社の中で最も大きい1,000億ドル超の投資計画
・クラウド事業(AWS)のAIインフラ拡充に大半を投入
・ジャシーCEO「生成AIは一生に一度の巨大商機」と積極投資を正当化
◆アップル(Apple)
・出遅れていたが、ついにAIデータセンター投資を開始すると報じられる
こうしてみると、“ビッグテック4社(マイクロソフト、グーグル、アマゾン、メタ)”が2025年に投じるAI関連資本支出は3,200億ドル超になる見通しで、前年(約2,460億ドル)から大幅に上積みされることになります。
マイクロソフトが一部計画の延期・調整を発表しているとはいえ、AIインフラをめぐる巨額投資の大筋は全く揺らいでいないと言えるでしょう。
欧州撤退の理由:厳格化する環境規制と住民の反発
また、マイクロソフトが欧州から一部撤退した裏には、データセンターのエネルギー効率や再生可能エネルギー利用を義務付ける動きが活発化していることもあります。大規模施設の建設に対する環境規制や住民の反発が強まり、計画が凍結されるケースも少なくありません。・オランダ:農村地帯への巨大データセンター計画が水資源や景観破壊の懸念で一時凍結
・アイルランド:電力ひっ迫を受け、新規データセンターへの接続制限が議論
こうした地域インフラとの調和問題も、今回の見直しを加速させる一因となっています。
とくに欧州ではクリーン・エネルギーの義務はもちろん、データセンター建設後数十年にわたる買い取りを義務化を検討する動きもありました。
要は、データセンターのために大量の電力施設を用意したとしても、使われなければ意味がないですからね。環境負荷などから、数年で撤退とならないような施策がなされ、それが撤退の理由に繋がったとの指摘があります。
まとめ:AI投資は続くが、需給調整に時間を要する可能性
てなわけで、マイクロソフトによる一部のデータセンター投資縮小は、あくまで将来的な需給バランス・動向を踏まえた調整であり、AI投資そのものを後退させる意図ではないと考えられます。一方、短期的にはエヌビディアをはじめとしたAI・半導体関連株への懸念が強まる局面が予想され、マーケット全体も疑心暗鬼ムードで、これはしばらく変わらないでしょう。
もっとも、大局的には需要は依然として拡大基調にあり、各社とも中長期戦略の中核をAIに据えています。紆余曲折は続くでしょうが、“バーゲン”と捉えてコツコツ投資を続ける選択肢も十分に考えられるでしょう。
とりわけ、データセンター関連の需要は引き続き存在し、エヌビディアのGPUは今後も一定の需要が見込まれます。短期的な調整局面を踏まえつつも、中長期的にはAI市場の伸びに期待する投資スタンスが有効と考えています。
AIを触っていない人が大多数!だからこそ今のうちに買っておけ!!
とにかく、まだまだChatGPTとか触ってない人が多すぎですからね。需給予測という点で生成AIサービスの利用拡大ペースが緩やかというか。まぁこの辺はOpenAIも含め、ビッグテックが出し惜しみしているせいもあるんでしょうけどね。どこからからとんでもないAIがポンと出てきて、それに追随してビッグテックも相次いで発表して、世界中が阿鼻叫喚しながらビッグテックを買い漁るんじゃないかなぁという気はしています。
エヌビディアは引き続き100〜105ドルの壁が厚そうに見えるので、ここまで下がったら10投資するうちの7ぐらいは突っ込む気持ちで。残りの3は100ドルを割れたら80〜90ドルぐらいで突っ込めば完璧でしょう。
いずれにせよ、AIが将来を席巻する可能性は極めて高いと言えますので、まずはしっかり買っていうことが重要ですし、GPUとAI開発で最も先端を行っている企業は、間違いなくエヌビディアですから、安いうちに買っておきましょう!
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