「給料は上がらないのに、身の回りのモノの値段だけが上がっていく…」「将来のために貯金してるけど、このままで本当に大丈夫？」

もしあなたが今、こんな漠然とした不安を感じているなら、その感覚は非常に正しいです。私たちは今、”静かなる資産の危機”の真っ只中にいると言えます。

その正体は“インフレ”です。お米の値段が2倍になったり、家賃の値上げ要求が届いたり、全てはインフレが関係しています。

2025年4月の日本の物価上昇率（インフレ率）は前年比で+3.6％と、先進国で最も高い水準に達しています。これは、あなたが銀行に100万円を預けていたとすれば、1年後にはその価値が実質96.4万円に減ることを意味します。

銀行の利息は定期預金ですら0.3％以下ですから、何もしなければ、あなたの大切な資産は知らないうちに確実に価値を失い続けることになります。

なので、日頃から言っているように、とにかく投資、株価指数に連動する投資信託や株を買うことが重要です。S&P500は過去50年で配当も含めると平均リターンは年10％以上です。

しかし、「平均リターン10％なんて現実的じゃない」「10年で資産が2倍、3倍になるなんて信じられない（年10％で運用した場合、元本は10年で2.59倍になる）」そういう方も多くいると思います。
そこで、この記事では…

・なぜインフレで「株価」は上がるのか
・なぜ10％という平均リターンが現実的なのか
・物価上昇に負けない、具体的なお金の置き場所

が、初心者の方でもスッキリと理解できます。この記事を読めば、どうして毎年どんどん株価が上がるのかが理解でき、安心して投資がしやすくなるように思います。ぜひ最後までお付き合いください。

インフレなのに株価は上がる？

まず、「物価が上がるなら、会社の経費も増えて、むしろ業績は悪化するんじゃないの？」

そう考える方も多いかもしれません。しかし、ここが重要なポイントです。インフレは『モノの価値が上がり、相対的にお金の価値が下がること』を意味します。

これを企業活動に当てはめてみましょう。

・モノやサービスの値段が上がる（インフレ）
↓
・企業の「売上高」が自動的に増える（例：1個100円のパンが110円になれば、同じ数が売れても売上は10%増えます）
↓
・企業の「利益」も増える（原材料費などのコスト上昇分を、販売価格に上乗せできれば、利益額も増えます）
↓
・企業の利益が増えれば、その企業の価値である「株価」も上昇する

つまり、インフレは「現金の価値」を溶かす一方で、企業の「名目的な売上や利益」を押し上げる効果があります。

特にしっかり値上げのできるインフレに強い企業に投資することは、インフレの波に乗って資産を成長させる、極めて有効な戦略と言えるでしょう。

【データで証明】株価は「企業の利益」で力強く成長

ここで、米国の代表的な株価指数であるS&P500の過去データを見てみましょう。

企業の“稼ぐ力”を示す指標にEPS（一株当たり利益）があります。これは、企業の純利益を発行済み株式数で割ったもので、EPSが成長すれば、株主の取り分が増えていることを意味します。

🔹S&P500のEPS（一株当たり利益）の推移
実績EPSで見ると2004年末は98.91、2024年末は214.07です。これを年平均成長率にならすと、3.94％となります。仮に1994年末の65.71起点とし、過去30年で見ても4.02％となります。
（ソース→S&P 500 Earnings by Year）

🔹S&P500指数（株価）の推移
そして、過去20年間のS&P500指数（配当を除く・インフレ調整後）の年平均成長率は5.7％でした。やや、期待感が上乗せされていますが、最低でも年4％程度の利益成長をベースとして、株価がしっかり伸びていることが分かります。

年10%のリターンは非現実的？

多くの人が夢のように感じる『年10%のリターン』。しかし、S&P500の配当込みの年平均リターンは、過去20年で見ても、過去50年で見ても、いずれも年10％を超えています。過去20年で10.4％です。

そして、このリターンの源泉を分解すると、インフレと株価の関係がより明確になります。少し乱暴な議論ですが、株式のリターンは以下の足し算で大まかに理解できます。

株式リターン≒①利益成長率+②配当利回り+③インフレ率となります。S&P500の例で見てみると、

① 利益成長率：3.94％
② 配当利回り：1.27％
③ 平均インフレ率：2.55％（ソース→U.S. Inflation Rate by Year）

これらを合計すると7.76％となり、実際のリターンにそれなりに近い数字となります。少なくともインフレがリターンの一部を構成していることが、これでお分かりいただけるでしょう。

株価を動かすもう一つの要因：PER

「でも、計算が少し合わないじゃないか」「利益が良くても株価が下がることがあるのはなぜ？」

その差を生むのが、第4の要因である投資家の心理、つまり『その株がどれだけ人気があるか』です。専門用語では“PER（株価収益率）”と言います。

人気が出ると（PER上昇）し、投資家が「この会社は将来もっと成長するはずだ！」と強気になり、利益の成長以上に株価が上がります。

人気がなくなると（PER低下）し、投資家が将来に悲観的になり、利益が伸びていても株価が売られてしまいます。

つまり、最終的な株価は企業の『実力（利益成長率＋配当利回り）』に『インフレ』が加わり、最終的に投資家の『期待感（人気度）』が上乗せされて決まります。

だからこそ、プロの投資家たちは企業の“決算発表”に固唾をのんで注目します。彼らは、発表された利益の数字そのものよりも、「市場のプロたちの事前予想（コンセンサス予想）を上回ったか、下回ったか」を重視します。

常に市場の期待を上回り続ける企業は、投資家からの信頼と人気を集め、株価が大きく成長していく傾向がありますからね。

というわけで、年10％のリターンというのは、企業成長やインフレを踏まえれば、ある意味で当然の数字と考えることができます。心配することなく、投資に励んでいただければと思います。

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まとめ：インフレ地獄を抜け出し、未来の安心を手に入れるために

今回は、株価を動かす根源的な力である企業利益と、インフレの関係について解説しました。

・インフレは現金の価値を確実に蝕む「静かなる危機」である
・インフレ下では、企業の利益成長を通じて株価は上昇しやすい
・長期的な株価は、企業の利益（EPS）の成長に強く連動する

この記事を読んで、インフレの本当の怖さと、それに対する最も有効な対策が株式投資であることをご理解いただけたと思います。

しかし、残念ながら、知識だけではあなたのお金は1円も増えません。指をくわえて値上げのニュースを見ているだけでは、あなたの資産は今後も毎年2％、3％と確実に失われ続けます。

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