なぜ私は暴落相場でもマイクロンを買い続けたのか|FANG+採用・HBM覇権・決算戦略を徹底解説【3月19日】

この波乱の相場環境の中にあっても、私が一貫して強気の姿勢を崩さず、注目し続けてきた銘柄があります。それが、米国の大手半導体メモリ企業であるマイクロン・テクノロジー(MU)です。
結果として、3/18にマイクロンは米国の巨大テック企業群で構成される『FANG+指数』への新規採用が発表され、株価は2週間足らずで+30%を超える大幅な上昇を記録しました。
多くの方から、なぜ、『あの恐怖が支配する不安定な相場環境の中で、マイクロンを信じて買い続けることができたのか』というご質問をいただいております。
はい。当然良いと思います。私もAI半導体が程よく混じっているナスダックは優位だと考えます。今後も採用され続けるでしょう。
— ゆきママ (@yukimamax) February 12, 2026
FANG+にマイクロン採用されないかなぁ…パランティアとかもうええでしょ🥹 https://t.co/6cFK1e0277
というか、マイクロンがFANG+に採用されるのは予想してたんだよなぁ…😤(単なる願望)
今回お伝えしたいのは、決して『予測が的中した』という結果論ではありません。
個別株投資において最も重要なのは、銘柄の良し悪しを判断するだけでなく、『どのような客観的根拠があれば、暴落時にも確信を持ってポジションを維持できるのか』、そして『千載一遇のチャンスが到来した際に、迷わず行動できる環境をいかにして整えておくか』という本質的な投資哲学です。
この記事では、マイクロンのファンダメンタルズの強さ、FANG+採用がもたらす構造的な資金流入のメカニズム、そして直近の決算発表を跨ぐにあたっての具体的な指値戦略まで、初心者の方にも分かりやすく、かつしっかり解説していきます。
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相場は、投資家の都合を待ってはくれません。魅力的な銘柄が不当に売られ、絶好の買い場が訪れたその瞬間に、取引可能な口座を持っていなければ、利益を享受することは不可能です。米国株の個別銘柄から新NISAの投資信託まで、幅広い商品に低コストでアクセスできる環境を事前に構築しておくことが、最高のリスク管理となります。
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最近の弱気相場でもマイクロンに強気だったのか
投資の世界では、株価が下落すると企業そのものの価値まで毀損したかのような錯覚に陥りがちです。しかし、株価の変動と企業の『本質的な価値(ファンダメンタルズ)』は分けて考える必要があります。
AI革命の中核を担う『HBM』市場の覇権
まず、マイクロンという企業が現在置かれている特異なポジションについて整理しましょう。同社はDRAMおよびNAND型フラッシュメモリの世界的大手です。現在、世界を席巻しているAIブームにおいて、エヌビディア(NVDA)などのAI用GPUが注目を集めていますが、そのGPUの性能を最大限に引き出すために不可欠なのが『HBM(高帯域幅メモリ)』と呼ばれる最先端のメモリ半導体です。
マイクロンは、エヌビディアの次世代プラットフォーム『Vera Rubin』向けにHBM4の量産をいち早く開始しており、驚くべきことに2026年供給分のHBMはすでに完売(ソールドアウト)しています(半年も前に)。
つまり、需要が供給を遥かに上回り、作れば作るだけ売れるという圧倒的な売り手市場を形成しているのです。
最新のウォール街のアナリスト予想によれば、マイクロンの2026年度の売上高は約760億ドルに達し、前年比で+100%超という驚異的な成長が見込まれています。また、1株当たり利益(EPS)も前年の7.59ドルから33.92ドルへと、実に4倍以上に拡大する見通しです。
不当に放置されていたバリュエーション(株価評価)
これほどの成長性を秘めているにもかかわらず、2月の急落局面におけるマイクロンのフォワードPER(予想株価収益率)は、わずか10倍前後で推移していました。エヌビディアやブロードコム(AVGO)、AMDといった他のAI半導体銘柄が軒並みPER25〜40倍という高い評価で取引されている現状を踏まえると、マイクロンの株価は極めて『割安』な水準に放置されていたと言わざるを得ません。
HBM市場全体を見渡しても、2025年時点での市場規模は350億ドル。そこから年率40%という凄まじいペースで成長を続け、2028年までには1,000億ドルに達すると予測されています。
この巨大な市場を、実質的にマイクロン、サムスン、SKハイニックスのわずか3社で寡占している状態です。限られたプレイヤーで急拡大するパイを分け合うため、各社の価格決定力は非常に強力なものとなります。
✔︎『AI半導体ブームの真の中核銘柄でありながら、バリュエーションが不当に低く抑えられている』
これが、私がマイクロンに対して確固たる強気を維持できた最大の根拠です。
🔗パウロ氏のnote:DRAMが...
この辺は、上記のパウロさん(@paurooteri)の記事を読めば確信が深まると思います。こういった数字を徹底検証している人の見解というのは、見るべき価値が非常に高いです。
このようにメモリ業界は従来、『シリコンサイクル』と呼ばれる好不況の波が激しい景気敏感株として扱われてきたため、市場はまだ過去の常識に囚われ、マイクロンのAIメモリ企業としての新たな価値を株価に織り込めていなかったと言えるでしょう。
そして、以下のnote記事で解説したように、マルチプル(倍率)の拡大が許容されれば、株価は今後も大きく上がっていくことになります。
🔗解説note記事:【徹底検証】マイクロン(MU)目標株価800ドルは現実的?「万年割安」のシリコンサイクル構造と適正株価を解説/2月19日
『銘柄分析』と『相場環境の分析』を切り離す思考法
投資初心者が陥りやすい罠は、個別銘柄の分析だけに没頭してしまうことです。どれほど業績が素晴らしい銘柄であっても、マクロ経済の悪化や地政学リスク(今回のイランを巡る中東情勢の緊迫化など)によって相場全体がパニックに陥れば、優良銘柄も理不尽に売買の波に飲み込まれます。
しかし、逆の視点を持てば、『圧倒的に業績が強い銘柄』と『相場全体の下落による連れ安』が重なったタイミングこそが、最高のリスクリワードを提供する買い場となります。
2月の一時的な360ドル割れは、まさにその典型例でした。ファンダメンタルズと株価の乖離(ギャップ)に確信を持っていたからこそ、狼狽することなくポジションを強固に維持できたのです。FANG+指数採用で『資金流入』が加速
そして3月、マイクロンの株価をさらに一段上のステージへ押し上げる決定的な出来事がありました。それが『FANG+指数』への新規採用です。FANG+指数とは、メタ、アップル、アマゾン、ネットフリックス、アルファベット、マイクロソフト、エヌビディア、ブロードコム、テスラといった、米国を代表する巨大テック企業10銘柄で構成される株価指数です。
日本では『iFreeNEXT FANG+インデックス』などの投資信託として絶大な人気を誇り、新NISAの成長投資枠を通じて、毎月莫大な資金がこの指数に流入しています。
『均等加重』がもたらす機械的な買い圧力
FANG+指数最大の特徴は、時価総額に関わらず全10銘柄に『10%ずつ』均等に資金を配分する『均等加重型』を採用している点にあります。指数の銘柄入れ替え(リバランス)は年4回(3月、6月、9月、12月)実施されますが、この3月のリバランスでマイクロンが採用されたということは、今後FANG+に連動する世界中の投資信託やETFから、マイクロン株に対する強力な『買い需要』が構造的かつ継続的に発生することを意味します。
また、日本国内のインデックスファンドの残高だけでも相当な規模があり、個人投資家が新NISAで積み立てを継続する限り、その資金の10%は四半期ごとに機械的にマイクロンの買い付けへと向かいます。
これは、2025年12月にパランティア・テクノロジーズ(PLTR)がFANG+に採用された際と全く同じ構図です。
パランティアは採用発表後に劇的な株価上昇を遂げましたが、マイクロンはパランティア以上に『AI半導体の実需』という強固な業績の裏付けを持っています。
しかも、圧倒的にPERが低く割安です。そのため、一時的な需給イベントにとどまらず、上昇の持続力は極めて強いと評価できます。
💡インデックス投資を通じた恩恵の享受/PR
個別株の価格変動リスクを負うことに抵抗がある方であっても、新NISAを通じてFANG+指数の投資信託を保有することで、間接的にマイクロンの目覚ましい成長の果実を得ることが可能です。
🔗NISA解説記事:月3,000円×50年積立の中央値は100億円?FANG+の『現実リターン』を徹底検証!少額投資で億り人は本当か
現代の資産形成において、こうした強力なインデックスをポートフォリオの一部に組み込むことは、非常に合理的な戦略と言えるでしょう。
そして、新NISAを活用した長期のインデックス投資では、運用管理費用(信託報酬)や取引手数料のわずかな差が、将来の資産額に数百万単位の違いを生み出します。
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