【3月12日最新】ホルムズ海峡再燃でリスクオフ?日経平均とドル円はどう動く?押し目買いは有効か

背景にあるのは、ここ24時間でペルシャ湾、特にホルムズ海峡周辺を航行していた貨物船が相次いで攻撃を受けたことです。
日本の三井商船が関わる船舶も含めて3隻が被害を受け、1隻は炎上、乗組員が退避したと伝わっています。
しかも米海軍は、現時点では船舶に対する十分な護衛提供は難しいとの認識を業界側に伝えており、多くの船がなお待機を余儀なくされている状況です。
つまり、マーケットは一度パニック的な動きからは落ち着きを取り戻しつつあるものの、『海上輸送の安全が回復したわけではない』ということです。ここが今の相場を考えるうえで最も重要なポイントです。
そして、今回の中東情勢が、単なる原油価格の急騰で終わるのか、それとも物流や素材供給網の混乱に広がり、株式市場の戻りをもう一段押し返すのか。いま市場は、その『本当のダメージ』を測り直している段階と言えるでしょう。
この記事では、足元の中東情勢と原油の値動きを整理したうえで、日経平均の現状をオプション需給なども含めて多角的に考え、最後にドル円の見通しと今後の注目点まで、順を追ってまとめていきます。
【超簡単!結論先出し】
いきなり結論を言ってしまうと、最悪のケースというのもほぼほぼ織り込まれ、オプション注文などで十分ケアされているのが現状です。したがって、最悪の最悪を上回る事態にならない限り、そうそう大暴落はないということになります。もっとも、積極的に買い上げる材料も乏しいため、上値も重いでしょう。
つまりは、しばらく相場はレンジを続ける可能性が高いです。なので、下がった日に買うことを徹底しながら、ひたすら事態が沈静化することを待つという、やや長めのスパンで相場を見ることが重要です。
ノーポジの人は、迷わず買いですし、ポジションが足りない人も下がった日は買い。十分にポジションがある、残りのキャッシュが少ない人は、暴落を待つというイメージです。
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市場は『パニック』から『再計算』の局面
まず押さえておきたいのは、『ホルムズ海峡をめぐる問題が終わったわけではない』ということです。相場は最悪シナリオを全面的に織り込む段階から、実際にどこまで供給障害が長引くのかを見極める段階へ移っています。
足元では海峡の通航は依然として大きく妨げられており、中東各国では原油の生産・出荷・在庫運用に大きな制約が出ています。
原油というのは、単に掘ればすぐ自由に動かせるものではありません。貯蔵や積み出しにも限界があり、物流が止まれば、生産側にも影響が及びます。
そして、いったん減産や供給調整が入ると、元の状態に戻るまでには時間がかかるのが普通です。そういう意味では、今回のショックは短期のヘッドラインだけで片づけられない性質を持っています。
それでも原油価格は、週明けにブレント原油が一時120ドル近辺まで吹き上がったあと、急速に押し戻されました。WTIも80ドル台まで低下し、見た目だけを追えば『危機は峠を越えたのではないか』と思いたくなる値動きとなっています。
しかし、これに関してはチャートに見た目通りに落ち着いたと考えるよりかは、慎重に見た方が良いでしょう。今回の下落は、需給不安そのものが消えたからというより、一方向に膨らみすぎていたリスクプレミアムが一度剥がれたと考える方が自然です。
先物市場やオプション市場では、短期筋のレバレッジやコール買いのような投機的なポジションも原油上昇を加速させていました。現物の供給不安に加えて、市場参加者の恐怖と思惑が価格を押し上げていた面が大きいわけです。
加えて、G7やIEAによる戦略備蓄放出の議論も、価格を冷やす要因になりました。現時点で全面的な解決策が用意されたわけではありませんが、市場機能が壊れるほどの混乱に対して各国が何もせず見ているわけではない、というメッセージにはなっています。
実際に、すでに日本は他国に先駆けて備蓄放出を表明してます。
言い換えれば、当局は供給ショックを完全に打ち消せるとは考えていないものの、少なくとも時間を買い、その間に海上輸送や政治面の出口を探ろうとしているわけです。
投資家としても、この状況が永久に続く前提で考えるのは行き過ぎでしょう。一方で、表面的に原油が下がったからといって安心しきるのも早い。
今の原油は、『現実の供給不安』と『過熱した市場心理』がぶつかり合いながら、どこが適正水準なのかを探している最中だと見るべきでしょう。
つまり、原油相場も基本的にレンジであり、ブレンド原油が1バレル=80〜100ドルの推移をしているなら問題ないでしょう。このレンジを下に抜けた場合はリスクオンですが、上に抜けた場合はリスクオフになりやすいです。
日経平均は急反発も『全面安心』ではない
こうした原油の落ち着きは、当然ながら株式市場の戻りを支えました。日経平均は大きく切り返し、AI・半導体関連を中心に強い戻りを見せています。パニック的な投げ売りが一巡し、『さすがに売られすぎだった』という買い戻しが入った面はかなりあるでしょう。
ただし、ここで大事なのは、『戻ったことと、上昇トレンドに復帰したことは同じではない』という点です。
今回の反発は、最悪シナリオの全面織り込みが少し巻き戻された結果であって、地政学リスクや物流リスクが完全に解消されたからではありません。
特に半導体関連については、原油だけでなくヘリウムなど工程ガスの供給問題まで見えてきており、単純に『AI相場完全再開』と決め打ちするにはまだ早い局面です。
その意味で、今の日経平均は『全面強気』でも『全面弱気』でもなく、戻りを試しながらも上値の重さを確認している相場と捉えるのが妥当だと思います。
💡オプション需給から見る日経平均:下値は支えられやすいが上も重い
ここで日経平均を見るうえで非常に面白いのが、オプション市場の需給です。現物のチャートだけを見ると、急落後に急反発した相場に見えますが、オプションの建玉を重ねて見ると、もう少し立体的な姿が浮かび上がります。
3月9日の大きな下落局面では、当然ながら下落ヘッジとしてのプット需要(売る権利の需要)が意識されました。
通常であれば、急落が進んでインプライド・ボラティリティが大きく上がった局面では、すでに保有していたプットを利食いする動きが出やすくなります。
保険料が高くなっているわけですから、新しく高値で保険を買い増すより、持っていた保険を売って利益確定する方が合理的だからです。
ところが、52,000〜53,000円あたりのプット建玉(この価格で売る権利)を見ると、単純に減っていく感じではなく、むしろ残っていたり、増えているように見えます。
ここから推測できるのは、新規のプット買いだけではなく、新規のプット売りが相応に入っている可能性です。
この見方が正しければ、そこには重要な意味があります。
プット売りが増える価格帯では、ディーラーのヘッジ行動として先物買いが入りやすくなり、相場がそのゾーンに近づいたときに下値が支えられやすくなります。
要するに、52,000〜53,000円前後にはオプション需給上のクッションが存在している可能性がある、ということです。
もちろん、これで絶対に下がらないという話ではありません。原油が再び急騰し、物流混乱が長引き、株式市場がショックの第2波に入るようなら、その支えごと崩れることはあります。
ただ、少なくとも現時点では、53,000円近辺から下は簡単には割れにくい水準として意識されやすいでしょう。一方で、上値も軽くはありません。56,000円前後には重さがあり、57,000~58,000円ゾーンは真空地帯のように見える場面があっても、強く抜けてトレンドを加速させるほどの安心材料には乏しいと言えます。
抜ければ60,000円も意識される水準ではあるものの、現状ではそこを一気に取りにいける相場には見えません。
つまり、オプション需給も含めて考えると、今の日経平均は
『下では買いが入りやすいが、上では戻り売りも出やすい』
という、やや厄介なレンジ相場になりやすいと考えられます。
現時点のイメージとしては、53,000円台前半〜56,000円近辺を中心としたボックス感が強く、相場全体としては『大崩れまではしにくいが、本格的な上昇トレンドにもまだ戻り切れていない』という評価がしっくりきます。
今後の展望&トレード戦略
では、こうした環境でどうするべきか?私の基本スタンスは、一気に勝負するより、段階的に向き合う相場というものです。原油が80ドル台後半から90ドル台前半で落ち着き、海峡をめぐる最悪シナリオが少しずつ後退していくなら、日経平均は押し目買いが機能しやすくなります。特に指数寄与度の高い大型株や、業績面で裏づけのあるAI・半導体関連には買いが入りやすいでしょう。
🇯🇵日本株:SCREENホールディングス(7735)、東京応化工業(4186)、KOKUSAI ELECTRIC(6525)、イビデン(4062)
🇺🇸米国株:エヌビディア(NVDA)、マイクロン(MU)、サンディスク(SNDK)、FANG+(積み立てNISA枠)
ただし、ヘッドラインひとつで相場の温度感が変わる以上、急反発を見て全資金を一度に入れるのは危険です。現物でも先物でも、数回に分けて建てる、あるいは指数中心に拾う方が、この局面では再現性が高いと感じます。
逆に警戒すべきなのは、原油が再び100ドル台へ戻り、船舶攻撃の増加や通航制約の長期化が見えてくるケースです。
その場合、今の『53,000~56,000円レンジ』という前提自体が崩れ、下値模索に移る可能性があります。
つまり今の株式市場は、強気一辺倒で追いかける相場ではなく、前提条件が崩れていないかを確認しながら買い増していく相場です。
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ドル円は『有事のドル買い』が効く
今はドルが安全資産として買われる一方で、日本は中東原油への依存度が高く、エネルギー価格の上昇と円安が同時に輸入インフレの圧力になります。つまり、今回は有事でドル高、しかも日本に不利な原油高で円が弱くなりやすいという側面が強いのです。
そのためドル円は下がりにくいですが、一方で上も無限には追えません。なぜなら、159円台後半から160円にかけては、日本当局の警戒感が急に強まりやすいからです。加えて、日銀の政策修正観測が完全に消えているわけでもない
したがって、ドル円はきれいな一方向トレンドというより、原油とヘッドラインに連動しながら振れやすい相場として考えたほうが現実的です。
私のイメージでは、ベースシナリオは157円台前半から159円台前半を中心とした往来です。原油が再び強含み、海峡リスクが深刻化する場面では押し目買いが機能しやすい。
一方で、備蓄放出や航路確保など前向きなニュースで原油が沈むなら、戻り売りも十分あり得る。いまのドル円は、方向を決め打ちするより、ニュースの質に応じてスタンスを切り替える方がやりやすい相場です。
とはいえ、基本的にホルムズ海峡問題が解決していない以上、押し目買いが機能しやすい局面だと考えています。
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今後の見どころ:焦点は『波及範囲』
最後に、ここから何を見ていくべきかを整理しておきます。結論からいえば、これからの焦点は原油価格そのものより、原油ショックがどこまで波及するかです。
①つは、ホルムズ海峡の通航状況です。貨物船への攻撃が単発で終わるのか、それとも保険料上昇や航路停止を伴う形で物流全体を傷めていくのか。ここは原油の上値だけでなく、株式市場全体のリスク許容度に直結します。
②つ目は、半導体など素材・部材への波及です。ヘリウムのように普段は表に出にくい供給網の問題が深刻化してくると、単なるエネルギーショックでは済まなくなります。そうなると、今の株式市場のレンジ想定は一段と崩れやすくなるでしょう。
そして③つ目は、政策対応です。G7やIEAの備蓄放出、産油国の迂回輸送、軍事的な護衛や緊張緩和の動きが進むなら、マーケットは『時間を稼げる』と判断しやすくなります。逆に、対策が後手に回るなら、再び最悪シナリオを織り込む展開もあり得ます。
要するに、今の相場は『危機が終わった相場』ではありません。
かといって、『永遠に最悪が続く相場』でもありません。
市場は今、パニックのあとに冷静さを取り戻しながら、本当の損傷度合いを見積もっている最中です。
だからこそ、株式は一気に強気に傾くのではなく、レンジと前提条件を確認しながら段階的に買っていく。ドル円は追いかけるより、原油とニュースフローを見て柔軟に回す。これが現時点で最も現実的な戦い方だと考えています。
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コメントするc⌒っ *・∀・)φ...オキガルニドウゾ!